ZEHとは、一定の断熱性能と省エネ・創エネ設備があり、エネルギー収支0を目指す住宅のことです。

ZEH Orientedとは、ZEHの種類の一つで「ZEH指向型住宅」とも呼ばれます。

立地の問題で、太陽光発電や蓄電池などの創エネ設備を設置できないものの、外皮の高断熱化や高効率の省エネ設備がある住宅のことです。

都市部狭小部や多雪地域に居住していて、太陽光発電の設置が難しい場合でも、一定の基準を満たせばZEH Orientedと認定されます。

ZEHと認定されると、ZEH補助金の受給資格を得られます。

なお、ZEHについて知らない人は、以下の記事を参考にしてみてください。

ZEH Orientedの条件は、次の2つ（※）です。

・ZEH強化外皮基準を満たしている

・再生可能エネルギー等をのぞき、基準一次エネルギー消費量から20％以上の一次エネルギー消費量を削減している

基準一次エネルギー消費量の対象は、暖冷房・換気・給湯・照明・その他の設備です。それぞれの設備のエネルギー消費量を合計して算出します。

強化外皮基準とは、建物の壁や屋根など、外皮の断熱性能基準のことです。「UA値」として定められ、基準は地域によって異なります。

上記の条件を満たすと、ZEH Orientedの住宅として認められます。

※参照：資源エネルギー庁

ZEH Orientedは、都市部狭小地や多雪地域に建築された住宅に限定されます。

都市部狭小地の住宅は、次の2つの特徴に該当する住宅（※）のことです。

・北側斜線制限の対象となる、第一種及び第二種低層住居専用地域、第一種及び第二種中高層住居専用地域にある

・敷地面積が85㎡未満の土地

ただし、平屋建ての住宅はのぞきます。

多雪地域とは、建築基準法で定められた、垂直積雪量が1m以上の地域（※）のことを指します。

※参照：資源エネルギー庁

ZEHとZEH Orientedの違いは、次の2点です。

・創エネ設備の有無

・住宅が建設された地域

ZEH住宅には、一定の断熱性能や省エネ・創エネ設備が必要です。一方でZEH Orientedは、要件を満たしていれば、創エネ設備がなくても認定を受けられます。

建設される地域が限定される点も、ZEH Orientedの特徴です。

都市部狭小地や多雪地域は、太陽光パネルの設置が難しい傾向にあります。こうした地域でも、ZEHの住宅を建設できるように設けられたのが、ZEH Orientedです。

Nearly ZEHは「ZEHに近い住宅」という意味です。

ZEH住宅は、年間のエネルギー収支が正味ゼロになる住宅のことです。一方でNearly ZEHは、年間のエネルギー収支をゼロに近づける住宅のことを指します。

ZEH Orientedとの違いは、次の表で確認してみてください。

ZEH Orientedとは異なり、Nearly ZEHでは創エネ設備が必要になります。

ZEHの要件は、創エネを含む一次エネルギー消費量の削減率が100%以上ですが、Nearly ZEHは75%以上と要件が緩和されています。

Nearly ZEHは、北海道・東北・日本海側などの寒い地域や雪の多い地域が対象です。

ZEH Orientedのメリットは、次の3つです。

・光熱費を削減できる

・ヒートショックを起こしにくい

・補助金を受給できる

一つずつ解説します。

ZEH Orientedのメリットは、光熱費を削減できることです。

ZEH Orientedの住宅は、耐熱性が高く、室内の気温を一定に保ちやすいことが特徴です。一度、冷暖房器具を使用すれば、室温が元に戻りにくくなります。

冷暖房の使用による電気代を安く抑えられ、家計の負担を減らせるでしょう。くわえて、ZEH Orientedは省エネ設計であるため、そもそもの光熱費が安いです。

ヒートショックとは、気温の変化で血圧が急激に変動し、心臓や血管の疾患を引き起こす現象のことです。

冬場にお風呂やトイレに移動した際に起こりやすく、ヒートショックが原因で死亡するケースも少なくありません。

しかし、ZEH住宅は室温が一定に保たれているため、ヒートショックが起きにくくなります。

高齢者や高血圧、生活習慣病の持病がある人と同居している場合は、ZEH住宅を検討してみましょう。

ZEHの要件を満たした住宅の場合は、補助金の申請資格を得られます。

ZEH Orientedの補助金の支給額は55万円／戸（※）です。特定の設備を導入すると、補助金の支給額に加算されます。

補助金を活用すれば、ZEH住宅の建築や購入費用の一部にあてられるでしょう。

※参照：経済産業省・環境省

ZEH Orientedのデメリットは、次の2つです。

・建築費が高め

・デザインの自由度がさがる

ZEH Orientedのデメリットは、建築費が高いことです。

ZEH住宅の建設には、断熱性を高める建材や省エネ性能の高い設備が必要になるため、通常の住宅よりも建築費がかかります。

一方で、固定費を抑えて快適に暮らせる住宅であるため、資産価値は高いです。将来、住宅を売却する際には価格に反映される可能性も高いと予想されます。

ZEH住宅は、高断熱設計や省エネ性能に配慮して建築するため、設計のデザインに制限がかかります。

例えば、高い断熱性を保つためには、大きな窓の設置は難しいです。

また、省エネ設備の設置でスペースを取られ、内装のデザインにも影響が出る場合もあります。

住宅メーカーに相談し、自身の希望通りの住宅を建築できるか確認しましょう。

ZEH住宅の普及は、国の政策の一つなので、ZEH住宅の建設には補助金が用意されています。

ZEH Orientedでも補助金の申請ができます。ZEH支援事業での補助金の支給額は、55万円／戸（※）です。

ただし、補助金の受給する基準や募集期間が設けられています。「一般社団法人 環境競争イニシアチブ」の公式サイトから、ZEHの補助金の情報をこまめにチェックしましょう。

※参照：経済産業省・環境省

詳しい補助金の内容については、以下の記事を参考にしてみてください。

ZEH Orientedは、都市狭小地や多雪地域にも建設できるZEH住宅のことを指します。毎月の固定費を安く抑えられ、補助金を活用できます。

ただし、通常の住宅よりも建築費用がかかり、設計するデザインに制限があることがデメリットです。

これらを踏まえて、ZEH Orientedを建築するか検討してみてください。