マンション価格は常に変化しています。価格が変化する仕組み、理由は需要と供給のバランスが崩れるからです。売主と購入者の需要と供給が動くタイミングで、マンションの価格も変動します。

世の情勢や経済により、需要が変わり続けているためその時代に沿ったマンション価格が設定されている仕組みです。

例えば、バブル崩壊により1990年前後のマンション価格は減少しています。購入者が低価格のマンションを求めているため、値段を下げないと売れない状況だったからです。

対して2014年に金融緩和されるとマンション価格は上昇しています。購入のハードルが低くなり、マンション価格を下げなくても売れるためです。このように、世の情勢に合わせた需要と供給のバランスが動くことでマンション価格の推移が起きています。

2021年の第4四半期における全国での新築・中古マンション市場規模は、前年同期比＋3%と上昇傾向にあります。3期連続のプラスで12期ぶりに4兆円を超えるなど、市場規模が上昇し続けていることがわかるでしょう。

とはいえ2021年の第4四半期における市場総戸数は前年同期比ー6%で、2期続けて前年同期の水準を下回っています。

（2022年2月東京カンテイ調べ）

2022年の第1四半期における全国での新築・中古マンション市場規模は前年同期比+ 14.2%で4期連続のプラス、直近の同期では最高値を更新しました。

新築マンションの市場規模は、新型コロナウイルスが蔓延する前の水準には達していないものの、回復傾向にあります。

2022年の第1四半期における市場総戸数においても、前年同期比+ 6.3%で3期ぶりに前年同期の水準を上回りました。

 （2022年5月東京カンテイ調べ）

なお、東京カンテイ調査による中古マンションの月別価格推移を、以下のお役立ち資料一覧にて公開しています。無料ダウンロードできるので、ぜひチェックしてみてください。

2022年のマンション価格推移を、過去の価格を踏まえてみていきましょう。以下は国土交通省が発表した2008年以降の不動産価格指数のグラフです。

※出典：国土交通省　不動産価格指数

マンションの価格指数をみてみると、2013年から右肩上がりで上昇し続けているのがわかります。ここ数年から2022年現在までをみても、価格が上がっているのが確認できます。

近年では新型コロナウイルスの拡大や東京オリンピックの開催により、マンション価格が低下するなどの見方もありましたが、数字は上がり続けている一方です。

こちらでは、地域別のマンションの価格推移を紹介していきます。国土交通省の不動産価格指数を参考に、2019年〜2022年の数字を元に表を作成しました。

以下の9つのエリアにわけて、それぞれの価格推移を紹介するので、参考にしてみてください。

　　・北海道

　　・東北地方

　　・関東地方

　　・北陸地方

　　・中部地方

　　・近畿地方

　　・中国地方

　　・四国地方

　　・九州・沖縄地方

それぞれ詳しくみていきましょう。

北海道のマンションの価格推移は以下のとおりです。

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参考：国土交通省　不動産価格指数

北海道のマンションの価格指数は上昇率がとても高いです。他の地域と比べても数字が大きく上昇しています。

東北地方のマンションの価格推移は以下のとおりです。

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参考：国土交通省　不動産価格指数

東北地方の価格推移は、他の地域と比べても平均的な上昇率と言えるでしょう。しかし月によっては数字が下がっているところもあり、安定して上昇しているわけではありません。

関東地方のマンションの価格推移は以下のとおりです。

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参考：国土交通省　不動産価格指数

関東地方の価格推移をみてみると、全体的に上昇率が低めです。数値が下がる月は少ないですが、上昇率も高いわけではありません。緩やかに上昇し続けているのがわかります。

北陸地方のマンションの価格推移は以下のとおりです。

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参考：国土交通省　不動産価格指数

北陸地方の価格推移は安定性がなく、数値が上下してます。他の地域と比べると特に変動が大きいです。

2022年は少し上昇傾向にありますが、今後がわかりにくい推移をしています。

中部地方のマンションの価格推移は以下のとおりです。

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参考：国土交通省　不動産価格指数

中部地方の価格推移は、他の地域や全国平均の変動に近い安定性のある上昇が見てとれます。上昇率はそこまで高くはないですが、関東地方のように安定感があります。

近畿地方のマンションの価格推移は以下のとおりです。

※横にスクロールできます。

参考：国土交通省　不動産価格指数

近畿地方の価格推移も、安定して上昇しています。2020年以降はほとんど毎月数字が上がっていて、現在も上昇し続けています。

中国地方のマンションの価格推移は以下のとおりです。

※横にスクロールできます。

参考：国土交通省　不動産価格指数

中国地方の価格推移は変動が大きいです。全体的に見て上昇傾向にはありますが安定性に欠けていて、2022年6月は大幅に数字が下がっています。

四国地方のマンションの価格推移は以下のとおりです。

※横にスクロールできます。

参考：国土交通省　不動産価格指数

四国地方の価格推移は、全国的に見てもかなり変動が大きいでしょう。2019年からはそこまで上昇傾向にもなく、通年価格が上下していることがわかります。

九州・沖縄地方のマンションの価格推移は以下のとおりです。

※横にスクロールできます。

参考：国土交通省　不動産価格指数

九州・沖縄地方の価格推移は、上昇率が高く安定性も高いと言えるでしょう。通年数字は右肩上がりに上昇していて、2022年に入ってもその傾向は止まりません。

中古マンションの70m2換算価格推移事例について、紹介します。

　　・首都圏

　　・近畿圏

　　・中部圏

上記のエリアにわけて紹介するので、参考にしてみてください。

首都圏の中古マンションの価格推移を以下の表にまとめたので、参考にしてみてください。

参考：東京カンテイ プレスリリース（2022年9月）

首都圏の中古マンション価格推移は、年々上昇しています。特に2021年・2022年の上昇率は非常に大きく、2022年8月には東京都で最高値を更新していました。中古マンションの需要の高さが伺える数字となっています。

近畿圏の中古マンション価格推移は以下のとおりです。

参考：東京カンテイ プレスリリース（2022年9月）

近畿圏の中古マンションも、首都圏同様に上昇しているのがわかります。上昇率は首都圏ほどではないものの、通年よりも2021年〜2022年は価格が高くなっています。

中部圏の中古マンション価格推移は以下のとおりです。

参考：東京カンテイ プレスリリース（2022年9月）

中部圏は、首都圏や近畿圏と比べるとさらに上昇率は低いです。とはいえ2016年からは右肩上がりに数字が増えていて、少しずつですがマンション価格は高騰しています。

マンションの価格推移は常にチェックしておくと、買い時や売り時がわかります。市場を理解できると損失を抑えて理想のマンションを購入できるでしょう。

過去の価格や年ごとの値段の変動をみておくと、将来の価格推移の参考になります。マンションの購入を検討している方や今後売却しようと考えている方は、価格推移を常にチェックしておきましょう。

参考文献・サイト

選ぶまえに知っておきたいマンションの常識 基礎編

選ぶまえに知っておきたいマンションの常識 実践編