住宅ローン相談をする適切なタイミングは、以下の2つです。

・住宅を購入するとき

・購入する物件の決定前

それぞれのタイミングについて詳しく解説します。

住宅ローン相談は、住宅を購入するときに利用するのがよいでしょう。住宅購入時には住宅ローンを利用する人が多く、借入のタイミングで疑問点などが出てきやすいためです。

購入したい物件が決まっていれば、具体的な購入価格と、自分の収入やライフプランなどを照らし合わせて相談できます。そのため、より実現性の高い返済計画が立てやすいでしょう。

住宅ローン相談は、購入したい物件が決定する前でも利用するメリットがあります。住宅ローンの知識を事前に持っていれば、物件選びがスムーズになりやすいためです。

自分の収入で月々いくらの返済が可能か、今後のライフイベントにどのくらい費用がかかるかなどの知識は、住宅ローンの返済計画を立てる際に役立ちます。無理なく返済できる金額がわかれば、物件を決めるときの検討材料にもなるでしょう。

また、住宅を購入する際は税金や補助金の知識も必要です。知識が無ければ税金滞納による延滞金が発生したり、住宅ローン控除を受けられなかったりする可能性があります。損をしないためにも、早めの相談で正しい知識を身につけるのもひとつの方法です。

住宅ローン相談で相談できる内容は、以下の7点が代表的です。

・自分の収入で借りられる住宅ローンの金額はいくらか

・自分には住宅ローンのどの商品が合っているか

・金利はいくらになるか

・固定金利と変動金利ではどちらを選べばよいか

・返済計画はどのように立てればよいか

・申し込み手続きには何が必要で、どこで入手するか

・住宅ローン控除を受けるにはどうすればよいか

住宅ローン相談ではほとんどの場合、住宅ローンに関することならどのようなことでも相談できます。住宅ローンについて不安に思っていることや、知りたい情報などを聞いてみるのがよいでしょう。

ただし、住宅ローン相談で聞ける借入見込みや返済計画などは、あくまでもひとつの目安です。相談したとおりの内容で申し込んでも、実際に借り入れられる金額が違ったり、必ずしも審査に通らなかったりする可能性がある点には留意しなければなりません。

住宅ローン相談が利用できる窓口は、以下の3つが代表的です。

・銀行

・住宅金融支援機構

・ファイナンシャルプランナー

それぞれの特徴について、詳しく説明します。

住宅ローンを扱う多くの銀行では、住宅ローン専用の相談窓口を設置しています。相談会を定期的に行っている銀行もあるため、各銀行のホームページなどをチェックしてみるとよいでしょう。

銀行では、対面だけでなく電話相談やリモートでの相談も受け付けている場合があります。平日の遅い時間や土日祝日に相談できる窓口もあるため、忙しくて銀行に出向けない人でも利用しやすいでしょう。

ただし、一般的に銀行の住宅ローン相談では、その銀行が扱っている商品についてのみ相談できます。他社の商品と比較したい場合は、別の窓口も利用するのがおすすめです。

住宅金融支援機構は、長期固定金利の住宅ローン「フラット35」を扱っている金融機関です。各支店の窓口では、平日の9時から17時の間で相談を受け付けています。相談できる内容は、住宅ローンの商品内容や申し込み要件などについてです。

住宅金融支援機構では、フラット35についての相談専用ダイヤルも設置しています。受付時間は窓口と同様9時から17時で、祝日や年末年始を除く土日にも利用可能です。無料で通話できるため、フラット35を検討しているならまずは電話相談を利用してみるとよいでしょう（※）。

※参考：住宅金融支援機構

ファイナンシャルプランナーは、お金に関する専門知識を持ったアドバイザーです。ファイナンシャルプランナーには、個人の資産運用や、ライフプランに沿った資金計画についての相談ができます。

ファイナンシャルプランナーに相談するメリットは、銀行や住宅金融支援機構のように特定の商品に限らず、中立的な意見が聞けることです。また、個人的な家計の事情なども踏まえて相談できるため、自分に合ったプランがわかりやすいでしょう。

ただし、ファイナンシャルプランナーへの相談は有料である場合がほとんどです。料金は個々のファイナンシャルプランナーが独自に設定しているため、相談したい内容や予算に合う担当者を探す必要があります。

日本FP協会のホームページでは、住宅ローンに強いファイナンシャルプランナーの検索もできるので、参考にするとよいでしょう。

住宅ローン相談の際に準備しておくべきことは、以下の3つの状況によって異なります。

・物件が決まっている場合

・物件を検討中の場合

・取引先がファイナンシャルプランナーの場合

それぞれの状況ごとに詳しく説明します。

金融機関の住宅ローン相談に行く際、購入する物件が決まっている場合は以下の4点を準備しておきましょう。

・年収がわかる書類（源泉徴収票・住民税決定通知書・確定申告書など）

・健康保険証

・住宅ローン以外の借入がある場合、残高明細や返済予定表

・購入予定の物件価格がわかる資料（チラシ・パンフレット・見積書・売買契約書など）

自分の収入がわかる書類と購入予定の物件の情報があれば、月々の返済額の目安などがより具体的にわかりやすくなります。金利タイプの違いによる総支払額や、返済計画などもイメージしやすい点がポイントです。

購入予定の物件がまだ決まっていないなら、以下の3点を持って金融機関の住宅ローン相談に行くのがおすすめです。

・年収がわかる書類（源泉徴収票・住民税決定通知書・確定申告書など）

・健康保険証

・住宅ローン以外の借入がある場合、残高明細や返済予定表

物件を決める前に住宅ローン相談を利用する場合は、借入可能な金額が主な相談内容となるでしょう。自分の収入で無理なく返済できる金額はどのくらいかがわかれば、物件を選ぶときの基準のひとつになります。

金融機関ではなくファイナンシャルプランナーに相談する場合は、以下の6点を用意しておくと役立ちます。

・月々の支出がわかるもの（家計簿など）

・生活費用口座の通帳

・その他の預金通帳

・光熱費、通信費などの支出明細

・年金加入歴がわかる書類

・生命保険証券

先述のとおり、ファイナンシャルプランナーに住宅ローン相談をするときは、家計に合わせた意見を聞けるのがポイントです。家計の状況がわかる資料を用意しておけば、自分に合った商品やプランを提案してもらえる可能性が高まります。

住宅ローン相談を利用する際は、聞きたい内容を整理して明確にしておきましょう。住宅ローンの基本的な情報が知りたいのか、特定の商品について知りたいのかによっても、適した相談窓口は変わります。

なお、住宅ローンについての基本的な情報は、相談に行く前にある程度調べておくのがおすすめです。住宅ローン相談では時間が限られているため、基礎知識があったほうが充実した内容になりやすいでしょう。

また、より自分に合った相談内容にするためには、家計の状況を端的に述べられるよう準備しておくことも大切です。前述の「住宅ローン相談で準備しておくこと」を参考に必要書類をそろえ、家計収支を説明できるようにしておきましょう。

住宅ローンを借り入れる際は、住宅ローン相談を利用しましょう。住宅ローン相談は、銀行や住宅金融支援機構などで受け付けています。個人的な事情も踏まえた相談がしたいなら、ファイナンシャルプランナーに依頼するのもおすすめです。

住宅ローン相談に行くときは、利用する窓口に合わせて、自分の収入がわかる書類・購入予定の物件の資料・家計簿などを用意しましょう。また、自分が聞きたい内容を明確にしておくことも大切です。

限られた時間を有効に活用するためにも、しっかり事前準備をして住宅ローン相談に臨みましょう。相談の当日は積極的に質問をして、住宅ローンの疑問点を解消してください。